今すぐ辞めるべき会社の特徴6選

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職場でいじめがある

変化できない会社に多く見られるようで、厚生労働省が発表している「個別労働紛争解決制度の施行状況」 では、近年では毎年、相談件数がトップという状況になっています。

自分がいじめのターゲットにされた場合はもちろんですが、自分以外がターゲットになっているいじめでも関係なく、さっさと退職したほうが良いです。

いじめている暇があるなら仕事しろって感じですが、こういうのを野放しにしている会社は成長が見込めませんし、自分の成長も見込めません。

働き方改革で環境は改善されて行ってますし、健全な会社はたくさんあります。

うつ病が当たり前

生涯、うつ病になる人の割合は15人に1人という、結構な方がうつ病になると言われています。

人間らしい働き方が出来ていないということから、働き方改革も進められていますが、今まで蓄積されているストレスなどから、とうぶん発病する方は減らないのではないかと言われています。

一度うつ病になると治るのに3~5年、長い人だと10年とか。そうなる前に転職しましょう。

差別がある

職級、雇用状態、性別、国籍などで差別が行われている会社は、この先生きていけません。

働き方の多様化によって社員や派遣社員などの待遇は同じになりますし、少子化で労働力減少により外国籍の労働者も入ってきます。

雇用差別は法律によって禁止されていますので、そういう状況で差別をするということは、その会社から人が流出していくことになり会社の継続は難しくなるでしょう。

違法な残業が行われている

残業時間の上限は、原則として月45時間、年360時間として、臨時的な特別な状況がなければ超えることができないと、法律で決まっています。45時間を超えられるのは年6回までです。

特別な状況というのは、労使が合意している場合になりますが、その場合でも、年720時間以内、複数月平均80時間以内、月100時間未満という上限があります。

また、サービス残業(残業代が払われない残業)も結構な会社でまだ見られるようです。

働き方を変えていこうと取り組んでいる中、このような状況が起こるのは経営者、経営陣の意識が低いし、労働者もモチベーションが上がらず生産性も低いでしょう。

退職させてもらえない

ドラマのようですが、こういう会社がまだあるようです。

退職届を出したが直属の上司で止まっていて会社側に伝わっていないとか、体育会系企業に多いのは「辞めるな」と脅されるとか。

労働者には、退職する権利がありますので、かまわず辞めても大丈夫です。ただし、退職の意思表示は2週間前までに行う必要はあります。普通の会社だと引継ぎ等を考え1ヶ月前くらいがトラブルを避けるには良いかも知れません。

退職させてもらえないのは、在職強要という違法行為になりますので、強気で辞めても大丈夫です。

有休がとれない

有休は時と場合に取りますが、労働者は与えられている有休は使う権利がありますので、とやかく文句を言われる筋合いはありません。

2019年4月からは、法律により、年間5日間は必ず有休をとるようになりました。

いかがでしょうか?

やばい会社で働くことは、自分の成長のためになりません。

あなたが働くことで会社が存続してしまう可能性があります。自分のためにもほかの人のためにも、辞めることでブラック企業は淘汰していかなければ被害者は増えるだけですね。

今の会社は残念ながら2つ当てはまってました。

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